心理職における専門職種との連携と協働 - 世界一わかりやすい心理学

ポイント

ポイント

他職種による連携と協働

他職種とは

精神科であれば，医師，看護師，作業療法士，精神保健福祉士，臨床心理士（公認心理師）など

がん医療であれば，医師，看護師，薬剤師，理学療法士，管理栄養士，臨床心理士（公認心理師）など

連携と協働

多職種でチームを構成し，チームとして共通の目標に向かって，各職種がそれぞれの専門性をもって，お互いに連携をとりながら，患者を治療・援助することを指す。

チームが機能するためには

各職種の役割が明確なことや，責任が分担されていること，専門職種として互いに尊重しあう態度があること，職種ごとのコミュニケーションがとれていることが最低限必要とされている。

心理職のアイデンティティ

アイデンティティ

アイデンティティとは、自分が自分であること、さらにはそうした自分が、他者や社会から認められているという感覚。

アイデンティティとは、広く知られているように、自己の斉一性と連続性、そしてそれらが他者からも同様に承認されていることである。

この考えに則ると、職業におけるアイデンティティは、職業観や価値観に象徴され、職業人としての自己の位置づけ、目標、そしてさらには能力に関する自己理解の程度として捉えられる。個人が専門職としてのアイデンティティを確立するためには、社会や他者との関わりを通じて職業や組織に見合った役割や価値観を獲得し、それまでの「外部者（outsider）｣から「内部者（insider）」へと移行することが必要である（Wanous、1976）生涯にわたり、自分にとってその職業がどのような意味を持つのかを問い続けることが、職業人としてのアイデンティティ確立の過程であり、その過程においては、それまでの一個人としての役割や価値観に修正を加え、さらに組織や社会から期待される役割や価値観に適応していかなければならない。特に就業初期には、職業に対する期待と実際との違いに戸惑い、職業や組織への適応が困難となる「リアリティ・ショック」という現象も起こりやすい。

心理職のアイデンティティ

心理職が心理職として存在するために必要なこと。

臨床心理士の専門職アイデンティティ尺度

この尺度は、「適性と能力（7項目）」「社会貢献（5項目）」「やりがいと充実感（4項目）」の3つの下位尺度（合計16項目）からなる心理尺度。

心理職は実際に何をするか

4つの専門業務

臨床心理士は，4つの専門業務（①臨床心理査定，②臨床心理面接，③臨床心理的
地域援助，④これらに関する研究）が資格取得の段階で定められている。

臨床心理査定（心理アセスメント）

心理面接，行動観察，心理検査などの方法を通して，援助介入を効果的にするために系統的に情報収集を行っていく「心理アセスメント」業務である。

心理アセスメントは，治療の開始前のみならず，治療の経過中，治療終了後にも心理アセスメントは行われ，介入の適否や効果についてのモニタリングにも役に立つ。

臨床心理面接（心理カウンセリング）

現存する症状の軽減や問題となっている行動や思考パターンの修正，人格的成長の促進などを目指して実施される「心理療法・心理カウンセリング」業務である。

この業務は，個人療法とグループアプローチに分かれている。

医療における心理療法では「さまざまな疾患や困難をもつ患者を対象とするため，危機的な状況を早期に解決するために導入されるケースから，長期にわたるケースまで多岐にわたっている。

とくに，医療現場では薬物療法を受けている患者が前提であり，治療全体の流れの中で，心理療法がどのような位置づけか、その目標や経過について主治医をはじめとする医療スタッフと情報を共有してゆくことが重要」と述べている。

また，グループアプローチにおける目的は，同じ問題や困難を抱えた者同士が互いに協力し，語り合う過程を通して同じ悩みを共有して自信や意欲を回復させ，コミュニケーション能力の向上，人間関係の改善，解決方法の習得などを目指す。

地域援助活動

　第三の業務として，「地域援助活動」がある。「特定の個人だけでなく，地域住民や学校，職場に所属する人々（コミュニティ）まで拡がり，臨床心理士に対する社会的ニーズは高まってきている。「地域援助」の現場では，多様複雑化する社会的背景や人間関係に関わる上で必然的に特定の理論や技法に限定されない統合的・包括的アプローチが求められている」と述べており，社会的要請に答えることが必要である。また具体的なアプローチの方法として，「予防教育・心理教育，援助の動機付けを行うなどのアウトリーチ，ニーズを把握し調整するなどのケアマネジメント，対象者の権利を代弁する活動であるアドボカシー，連携する他職種との間で行われるコンサルテーション，臨床心理士と他機関や他職種とのコラボレーション，様々な援助支援につなげるためのコラボレーションとネットワーキング，政策・事業の企画立案のための調査や研究など政策決定に影響を与える活動」が挙げられる。