補助仮説

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ある研究の結果から仮説の当否について判断を下すときには、「その研究で用いた具体的な手続きは、仮説のなかの抽象的な変数に正しく対応している」という前提が必要になる。この前提を「補助仮説」(補助仮定) という。

補助仮説の問題を回避するために, 「概念を手続きで定義しよう」という考えが流行したことがあった。これを「操作的定義」という。 1946年にノーベル物理学賞を受賞したパーシー・ブリッジマンが提唱した方法である。

一時は、「『知能』は知能テストが測るものである」というような定義がなされたこともあった。しかし、この操作的定義は欠陥だらけだ。知能テストは1つだけではない。それらが測る知能は全く別のものではない。

いまでは、「操作的に定義する」という言い方は「補助仮説をはっきりさせておく」という程度の意味で使われることが多い。

光源の明るさという独立変数は、これから独自に具体的な手続き化を必要とする抽象的な概念ではなく、すでにしっかりと定義された光度という物理量そのものである。ここでは、光度という物理的概念が、その光度を生み出す発生装置などの物理的手続きと直接に結びついており、概念と手続きとを結びつける補助仮説がすでに確率している。つまり、直接的独立変数では、概念と手続きとを結びつける補助仮説がしっかりと確率している。

概念的独立変数では、概念と特定の手続きを結びつける補助仮説が必要になる。概念が抽象的で様々な場合が考えられるとき、研究者がもっともそのカテゴリー（概念）を適切に代表しているであろう独立変数を推測して使用する。この推測が補助仮説である。補助仮説を立て、手続き化を行う。補助仮説がどのくらい妥当かどうかが研究の成否を左右する。